加湿NEWS

乾燥注意報とは

2015年11月13日

寒さが深まるこの時期、乾燥を肌で感じる瞬間も多くなりました。
今回は天気予報でこの時期よく耳にする"乾燥注意報"についてお話します。

気象庁や地方気象台から発表される警報や注意報には様々な種類があります。
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「注意報」 ・・・大雨、洪水、強風、風雪、大雪、波浪、高潮、雷、
        融雪、濃霧、乾燥、なだれ、低温、霜、着氷、着雪
「警報」  ・・・大雨、洪水、暴風、暴風雪、大雪、波浪、高潮
「特別警報」・・・大雨、暴風、暴風雪、大雪、波浪、高潮
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「注意報」は災害が起こる可能性がある場合、
「警報」は重大な災害が起こる可能性がある場合、
警報の発表基準をはるかに超える、何百年に1度の現象が起こりうる場合
「特別警報」が発表されますが、現象により基準値は異なります。

乾燥注意報とは、空気の乾燥から災害が起こる可能性があると予想された日、
つまり、火災が起こる危険性が高い気象条件を予想した場合、発令される注意報です。

この乾燥注意報は「最小湿度」と「実効湿度」の2つが基準値を下回ると発表されますが、
「最小湿度」とは当日の相対湿度の最小値、
「実効湿度」とは木材の乾燥具合をあらわす湿度とされており、
当日・前日の相対湿度の平均値を指します。

最小湿度約25%、実行湿度約60%より低くなると、
木材が燃えやすい、つまり火事が起こりやすく広がりやすい、と考えられています。
当日の相対湿度が低くても、前日まで雨が降っていると、発表されないこともあります。

これを元に考えられた各地の乾燥注意報ですが、
東京(本島)では最小湿度25%、実効湿度50%、
大阪では最小湿度40% 実効湿度60%、
沖縄(本島)では最小湿度50%、実効湿度60%、
地域により大差がある北海道では
最小湿度30% 実効湿度60%を基準値としています。(石狩地方の場合)

乾燥注意報が発表された日には火の取り扱いに注意しながら、
加湿することが大切です。
湿度を上げることで、乾燥と連動して起こりやすくなる
感染症対策や静電気予防にもつなげていきたいものです。

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